デジタル・シティズンシップ教育が学校で広がることは良いことですが、学校だけではなく、国民全体が学ぶべきだと思います。

　6月23日の朝日新聞デジタルに、「ネットいじめ起きる前に…　広がるデジタル・シティズンシップ教育」という記事が出ています。

　欧米などで広がったデジタル・シティズンシップ（DC）教育は、米国で普及している教材では、学ぶテーマとして、メディアバランス▽プライバシーとセキュリティー▽オンライントラブル▽メディアリテラシーなど6領域が設定されています。

　子どもたちがデジタル社会の善き担い手になることをめざすために学校教育でデジタル・シティズンシップ教育が広がることは良いことなのですが、これって子どもだけではなく、大人たちも、デジタル技術の利用を通じて、社会に積極的に関与し、参加していく必要があることから、もっと多くの人が学ぶべきことなのではないかと思います。

　総務省で、『家族で学ぶデジタル・シティズンシップ』というガイドブックが出されています。「子どもたちはネットで様々な困りごとやジレンマにも遭遇します。大人の想像をはるかに超えた経験をしている子どもたちに、大人は、どのように接したら良いのでしょう？」とガイドブックにはあるのですが、このガイドブックのように子どもたちへの接し方を学ぶ必要があるのも事実ですが、「ネットで様々な困りごとやジレンマにも遭遇」しているのは子どもだけではありませんよね。

　「学校での教育・指導だけでなく、生活場面のなかでもまわりの大人たちが、デジタル・シティズンシップについて理解を共有」するためにも、大人もデジタル・シティズンシップを学ぶ必要があると思います。